オリンピックはスポーツを観戦するだけじゃない
オリンピックと言えば、どの大会中継よりも熱気を帯びており、国民の多くがテレビにかじりつくほど圧倒的に盛り上がるスポーツの祭典です。
アスリートも視聴者もオリンピックにかける意気込みは半端なものではありません。
しかし仮に選手と観客が盛り上がるだけの祭典ならば、何故誘致が決まった段階であれほどまで盛り上がったのでしょうか。
それにはオリンピック誘致によって生じる圧倒的な“経済効果”が関係していました。
東京オリンピックの経済効果は30兆円超え
東京オリンピックが開催された暁には、世界各国から多くのスポーツファンによる訪日が予測されています。
その大半がオリンピックだけに留まらず、少し足を伸ばして日本の名所を訪れるでしょう。
観光・宿泊・グルメ…細かい項目を挙げればきりがありませんが、その東京オリンピック開催による経済効果はざっと“32兆円前後”と言われています。
これがオリンピックの開催地選出にストーリーが生まれる理由です。
では具体的にはどのようにして30兆円超えのお金が動くのでしょうか。
経済効果の内訳について、もう少し深掘りしていきましょう。
経済効果の内訳
インバウンド消費
先ほども触れたように、外国人観光客による消費行動が経済効果に大きく影響しています。
特に宿泊・飲食に関しては不可欠な旅行者が多く、ホテル業界や外食産業の盛り上がりは確実です。
そして私たちが思っている以上に日本製の商品は外国人から需要が高く、お土産としての消費も十分に見込めます。
雇用の増加
東京オリンピック開催にあたって、早急な設備拡大が求められています。
会場はもちろんのこと、ホテル、商業施設、インフラなども整備しなくてはいけません。
それに伴い作業員が大量に必要になるため、雇用の増加が見込めます。
地方活性化
オリンピックの会場は東京だけではありません。
千葉、神奈川、埼玉などの近隣県から最も遠い場所で北海道まで足を運ぶことになります。
そうなると地方の宿泊施設や観光施設の利用が盛んになり、オリンピック効果で地方の経済が潤う結果となるのです。
国民の消費活動も活発化
オリンピックの開催に浮き足立っているのは外国人だけではありません。
当の本人である日本人も、知らずの内に気分が高まっているものです。
いわゆる“ドリーム効果”という現象が起きており、オリンピックのためならと財布のひもが緩み、日本人による消費行動の拡大が期待されています。
延期・中止の判断に不安が強まる
東京オリンピックが開催されれば経済効果は絶大です。
しかし、2020年8月時点で1年の延期が決定しており、2021年1月現在でその損失は約1兆4,000億円になると予想されています。
中止に至れば約4兆5,000億円の損失が生まれる試算もあり、日本経済に大きな打撃を与えてしまうことは間違いありません。
私たちはオリンピックによる経済効果に夢を膨らませるだけでなく、開催の是非についての決断に注目するべきなのではないでしょうか。
↓関連記事はこちら↓
日本にもたらすインバウンドの経済効果とは？恩恵を受ける観光客向けの事業